【保存版】葬儀の費用ガイド｜形式別の相場と後悔しない節約法

葬儀の準備をする中で、多くの人が最も気になるのが「費用の相場」です。

実際、葬儀には予想以上の出費が発生することもあります。

本記事では、一般的な葬儀費用の平均額や内訳、費用を抑えるための工夫について詳しく解説します。

初めて葬儀を手配する方でも安心して読めるよう、分かりやすくまとめました。

葬儀費用の相場と詳細な内訳

葬儀形式別の費用相場

葬儀費用は選択する形式によって大きく異なります。最新の調査によると、形式別の平均費用は以下の通りです（鎌倉新書「第6回お葬式に関する全国調査」2024年）。

葬儀の種類	葬儀費用の総額（平均）	最も回答が多い価格帯
一般葬	161.3万円	120万円以上〜140万円未満
家族葬	105.7万円	60万円以上〜80万円未満
一日葬	87.5万円	20万円以上〜40万円未満
直葬・火葬式	42.8万円	20万円以上〜40万円未満

全体の平均葬儀費用は118.5万円で、前回調査より約8万円増加しています。内訳は以下の通りです：

項目	平均金額
基本料金（斎場・祭壇・棺・火葬料など）	75.7万円
飲食費（通夜ぶるまい・告別料理など）	20.7万円
返礼品費（香典返しなど）	22.0万円
総額	118.5万円

※飲食費・返礼品費は参列人数に比例して増減します。

出典：いい葬儀「第6回 お葬式に関する全国調査（2024年）」

葬儀費用は誰が払う？

実務上は喪主（施主）がいったん立て替え、遺族間の合意で清算するケースが一般的です。

葬儀社との契約名義人が支払い義務を負うため、誰の名義で契約するかを事前に決めておくことが大切です。

誰がどのくらい負担するかの決め方

• 配偶者や子など近親者間で話し合い、均等・按分・相続割合などで決定
• 故人がエンディングノートや互助会契約で意向を残している場合はそれを尊重
• 費目ごとに負担を分ける（例：基本料金＝相続財産、飲食・返礼品＝喪主負担など）

主な支払い方法・費用の出どころ

• 喪主・遺族の自己資金：最も一般的。葬儀後に香典や相続財産で精算。
• 互助会の積立金：生前に加入していれば、会員割引や前払い分を充当できる。
• 葬儀保険（少額短期保険）：故人が加入していた場合、保険金を葬儀費用にあてられる。
• 生命保険の死亡保険金：受取人が遺族の場合、葬儀費用の即日支払いにも活用可。
• 故人の預貯金や相続財産：相続人全員の合意があれば、葬儀費用として支出できる。

支払いと精算の流れ

• ① 喪主（または申込者）が葬儀社や寺院へ支払い
• ② 香典・互助会積立金・保険金などで立替金を補填
• ③ 相続人同士で負担割合を話し合い、相続財産から精算（領収書を保存）

相続人や包括受遺者が負担した葬式費用は遺産総額から控除できます（通夜・火葬・納骨・読経料など）。

ただし、香典返し・墓地購入・法要費は控除対象外です。

また、社会通念上相当な範囲の香典や弔慰金は、所得税・贈与税の課税対象外です。

葬儀費用が高額になる理由と落とし穴

急な手配で比較検討の時間がない

多くの場合、葬儀は突然必要になるため、複数の葬儀社を比較検討する余裕がありません。

結果として、病院から紹介された葬儀社にそのまま依頼してしまい、後から「もっと安い選択肢があった」と後悔するケースも。

見積もりの「基本プラン」に注意

「基本プラン○○万円」と提示されていても、実際には以下のような追加費用が発生する場合があります：

• ドライアイスの追加料金（1日5,000〜10,000円）
• 棺のグレードアップ（+10〜50万円）
• 花輪・生花の追加（1基2〜5万円）
• マイクロバスの追加（1台3〜5万円）
• 返礼品の追加（1個500〜2,000円）

失敗しない葬儀社選びのポイント

見積もり取得時の必須チェック項目

• 明細の透明性を確認
• 基本料金に含まれる内容を確認
• 追加費用が発生する項目の説明
• 支払い方法と期限
• キャンセル料の有無と条件

担当者の対応をチェック

• 遺族の気持ちに寄り添った対応か
• 低予算プランでも丁寧に対応してくれるか
• 質問に対して明確に答えてくれるか

相見積もりの取り方

最低でも2〜3社から同条件で見積もりを取得しましょう。

冷静に判断するためにも、時間に余裕のある「生前相談」の活用がおすすめです。

葬儀費用を抑える具体的な方法

葬儀形式の見直し

• 直葬・家族葬の検討：規模を縮小することで費用を大幅に削減可能。
• 一日葬：通夜を省略することで、会場費や飲食費を3〜5割削減できます。

会場選びで費用を抑える

• 公営斎場の利用：民間より安価で、設備も十分。住民割引も。
• 自宅葬：住環境が許せば、会場費をほぼゼロにできます。

参考：厚生労働省「火葬場の設置・運営状況」

その他の節約術

• 花輪・生花は親族からのみに限定、季節の花でコストダウン
• 返礼品はまとめて購入し単価を下げる
• 飲食は参列者数を正確に把握し、地元の仕出し店を活用

葬儀費用で後悔しないためのチェックリスト

事前にできる準備

• 家族で希望する葬儀形式を話し合う
• 地域の公営斎場の料金を調査
• 複数社から資料を取り寄せ
• 生命保険の内容と受取人を確認
• 概算費用の準備

葬儀社との契約前に確認すべき項目

• 見積もり内訳が明確か
• 追加費用の説明があるか
• 支払い方法と期限の確認
• 担当者の対応が誠実か
• 会社の信頼性（口コミ・年数）

契約後の注意点

• 契約書の内容を再確認
• 変更点は必ず書面で確認
• 当日の進行を事前に打ち合わせ
• 支払い準備を整えておく

よくある質問（FAQ）

Q1. 葬儀費用はいつまでに支払う必要がありますか？

多くの葬儀社では、葬儀が終わってから1週間以内の支払いを求められます。

支払い方法は、現金や銀行振込のほか、クレジットカードや分割払いに対応しているところもあります。

契約前に「いつ・どの方法で支払うのか」を確認しておくと安心です。

Q2. 香典は葬儀費用に使ってもいいですか？

はい。香典は本来、葬儀の費用を助ける目的で渡されるものです。

喪主や遺族が受け取った香典は、葬儀費用の一部に充てても問題ありません。

ただし、香典返しを行う場合はその分の費用を差し引いて考えるようにしましょう。

Q3. 故人の保険や積立金で葬儀費用を払うことはできますか？

できます。故人が生前に準備していた場合、互助会の積立金や葬儀保険を使うことができます。

互助会の会員であれば、プランに応じて割引や積立金の充当が可能です。

また、生命保険の死亡保険金を葬儀費用にあてることも多く、保険会社によっては即日支払に対応している場合もあります。

Q4. 葬儀費用は相続税の対象になりますか？

いいえ。相続税の計算では、葬儀費用は遺産総額から控除できます。

ただし、控除できるのは通夜・火葬・納骨・読経料などの費用に限られます。

香典返し・墓地購入・法要費などは控除の対象外なので注意が必要です。

領収書を保管しておくことで、相続税申告の際に正しく計上できます。

まとめ：心のこもった葬儀を適正価格で実現するために

葬儀費用は決して安くありませんが、事前の準備と正しい知識があれば、予算内で故人にふさわしい心のこもった葬儀を実現できます。

重要なポイント

• 費用相場：形式により40〜160万円と大きく異なる
• 内訳理解：「葬儀一式」「飲食・接待」「宗教者への謝礼」の3要素
• 費用削減：形式の見直し、公営斎場の活用、相見積もり
• 事前準備：生命保険の確認、家族との話し合い、葬儀社相談

突然の別れに直面したとき、費用の心配で故人との最後の時間を十分に過ごせないことがないよう、今のうちから準備を進めておくことをお勧めします。